地震がとても心配なんです。
第1ステップ 耐震診断
～耐震診断を受けていない方へ～
「大地震がきたら、この家は大丈夫かなぁ。」
と思われている方がまだいらっしゃるのではないかと思います。
皆様は、その不安を解消するための第一歩を踏みだせたでしょうか？
「まだ。」という方に、お伝えしたいと思います。
リフォームを手がけている建設会社に相談するということも一つですが、
第三者の目で確認をしてもらう方法があります。
自治体が実施している「耐震診断」です。
正確には、自治体を窓口に登録された耐震診断員が調査に来ます。
少しだけ「耐震診断」ができた背景をご説明致します。
1995年、阪神・淡路大震災が発生しました。
被害状況に、1981年（昭和56年）の耐震基準改正（＝新耐震設計基準）の前後の建物で
大きな差があったことで、新たに耐震改修促進法が施行されました。
これは耐震基準が変わる前の建物を積極的に、耐震性を調査し、改修を進めるものです。
この積極的に耐震性の調査をするというものが「耐震診断」です。
2006年、耐震改修促進法に更なる改正が加わっています。
現在、建物の耐震性を評価するのに、耐震基準改正（昭和56年5月31日以前の着工か否か）が
一つの境目になっています。
この境目以前の住宅においては各自治体の無料耐震診断を受けることができます。
整理すると
“昭和56年5月までに工事着工した家は、無料診断が受けられる”
ということになります。
無料診断の記載されているHPの一例です。
名古屋市、春日井市、日進市
「昭和56年6月以降に建築しているから大丈夫！」
と手放しに喜んでいられる訳でもありません。
現在の建物に比べ、筋かいのバランスがとれておらず、
崩壊につながる建物も存在します。
改正以降の方でも不安のある場合、有料ではありますが「耐震診断」を受けることができます。
不安というストレスを募らせるのではなく、是非、役所に相談してみましょう。
なかなか時間がとれない方、腰が重たい方には
弊社ではWEBより相談を受け付けています。（木造在来工法に限ります。）
お気軽に下記フォームより、ご質問ください。
メールにてお応えしています。
古い家とはいえ、見方を変えれば国産材で建てられた希少な建物であり、
愛着ある建物を再生させることは環境にやさしい建築工事と言えます。
長く、大事に家に住む。本来、家の寿命は人間より遙かに長いものです。
私たちがお客様と一緒につくりあげる新築住宅と共通に思うことです。